高校を卒業したら、大学を卒業したら、卒業旅行に行ってみませんか。学生生活最後に、素敵な思い出を友達と作りましょう。自分たちで行きたいところを相談して決めるので、卒業旅行に行く前から、良い思い出ができるんじゃないかと思います。全てが、良い青春時代の思い出となると思います。友達といろいろな思い出を作ってみませんか。
今年は大震災の年でした。国内旅行も自粛ムードが漂う中、行くのをためらってしまった人も多かったのではないかと思います。実は我が家も、そうでした。長男は来年から小学生に入学しますので、保育園時代最後の思い出にと計画していましたが、中止してしまいました。来年こそは何処かに国内旅行へ行きたいと思っています。
民間信用調査会社の帝国データバンク甲府支店は、甲府市太田町の建築・不動産業「三建ハウス」(資本金2000万円、小沢正彦社長)が自己破産申請の準備に入ったと発表した。負債総額は約20億円で、今年に入って、県内で最も大きい倒産。
同支店によると、三建ハウスは1972年設立。県内一の高層マンション「セインツ25」(甲府市北口3)の販売などを手掛けたが、不動産市況の低迷などから販売不振に陥り、資金繰りが悪化していた。【水脇友輔】
5月25日朝刊
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立川高島屋(立川市曙町2)は5月25日から、「被災地への応援メッセージ」をうちわに記し、それを元マラソンランナーの谷口浩美さんが被災地へ届ける企画をスタートする。(立川経済新聞)
谷口さんは、マラソンランナーとしてオリンピックに出場し、現在はスポーツイベントの運営・企画会社「TOSSプランニング」(泉町)のスーパーバイザーを務める傍ら、スポーツ振興のために全国各地で運動教室を開いている。
同店では今春から谷口さんを講師に招き子ども向けの運動教室を開いていることから、今回の企画につながった。「被災地は寒い冬を越えてほっとしたのもつかの間、 今度は夏の暑さ対策について懸念されている。避難所での生活も2カ月半が経過し、被災者の方のストレス・体力への心配が日ごとに募っている。そこで今回、谷口さんと被災地の避難所へ赴き、幅広い年代の方が簡単に限られたスペースでもできる運動をアドバイスする運動教室を開くことにした」と同店広報担当の宮田さん。
今回避難所でアドバイスするのは「うちわ」などの身近なものを使った運動。そこで同店では、うちわ1,000本を用意。来店客に被災地に向けた応援メッセージを記入してもらったうちわを、栗原市と南三陸町の避難所合計4箇所に届けるという。
「一人でも多くのお客さまに被災地に寄せる思いをご記入いただきたい。そして、うちわに込められたお客さま一人ひとりのメッセージが被災者の方々の心の応援になることを祈るとともに、谷口さんの運動指導が避難所で暮らす皆さんの体力維持とストレス解消に少しでもつながれば」
メッセージ記入は1階特設会場で受け付ける。今月31日ごろまで。
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松田町が今月から東日本大震災の被災者を非常勤職員として雇用している。原発事故を受け福島県から町内に避難してきた看護師ら4人。原発から10キロ圏内の浪江町に住んでいた船迫(ふなば)誠一さん(51)と妻の一枝さん(48)は夫妻で不法投棄のパトロールに携わる。誠一さんは「いまだに避難所生活の人もいる中、仕事があるだけでもありがたい」と話す。
船迫夫妻は新鮮な地元産の魚介類を使ったレストランを切り盛りしてきた。原発事故後、近隣の避難所を転々とした末、3月14日に神奈川にたどり着いた。長女が大和市に嫁ぎ、東海大生の長男は秦野市で一人暮らしと縁があった。
長男宅に身を寄せていたころ、失業保険の申請に隣接する松田町内のハローワークを訪れた。隣の町役場で職員に半年分のアパート家賃の全額補助などの受け入れ制度を教えられ、町に住むことに。慢性的な人口減に悩む町は厚生労働省などの補助金を利用し、仕事も用意した。
夫妻は平日の午前中、作業着姿で軽トラックを運転。山を巡り、不法投棄されたテレビなどを回収、河川のパトロールを行う。誠一さんは「不謹慎かもしれないが、松田町の山に入り、木の匂い、山の香りをかぐと、地元の地獄のような思いをいっときは忘れることができる」と話す。一枝さんも「松田の人は温かい。車で走っていても、当たり前のように道を譲り合っている。漁師町で気性の荒い浪江町とは違う」と感心する。
ただ、パトロールの仕事は本年度いっぱい。家賃補助も半年限りだ。故郷に帰れるめども立たない。一枝さんは「地元には仕事もないし、海洋汚染でレストランで使う魚の安全性も深刻だ」と不安を口にする。
現在、船迫夫妻を含む宮城県などの8世帯25人が家賃補助制度を利用している。町は被災者の就職先を探す一方、家賃補助を今後も続けられないか検討している。
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